５日の東京株式市場は強弱観対立のなかも日経平均株価は強調展開を維持し、５万円トビ台で頑強な値動きとなることが予想される。きょうは２０２６年の大発会となり５連休後の取引となるが、この間に欧州株市場は総じて上値指向をキープした。また、米国株市場では昨年１２月末までにＮＹダウが４日続落と下値を摸索する展開だったが、年明け２日の取引で５日ぶりに反発し、下げに歯止めがかかったことは買い安心感につながる。ただ、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は同日の取引で小幅ながらマイナス圏で引けており、東京市場でもＡＩ・半導体関連への調整圧力となって反映される可能性はある。米国ではＡＩ関連銘柄のバリュエーション面からの割高感は拭えない一方、同関連の業績成長性に対する期待も根強い。年明けの取引ではビッグテックも銘柄によって跛行色がみられ、マイクロン・テクノロジー＜MU＞が１０％を超える上昇をみせたものの、マイクロソフト＜MSFT＞やアマゾン・ドット・コム＜AMZN＞は軟調だった。ただ、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は４％高と大幅に上昇しており、これは東京市場にもポジティブに働きやすい。そうしたなか、米国が南米ベネズエラへの攻撃に踏み切ったことは地政学リスクとして警戒されるが、外国為替市場の動向などをみても株式市場への影響は比較的軽度にとどまる可能性がある。個人投資家の新ＮＩＳＡ枠での買いも想定されるなか、昨年１２月終盤の地合いを引き継いで個別株への物色意欲は活発となりそうだ。

　２日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３１９ドル１０セント高の４万８３８２ドル３９セントと５日ぶり反発。ナスダック総合株価指数は同６．３７ポイント安の２万３２３５．６２だった。

　日程面では、きょうは１２月の新車販売台数、１２月の軽自動車販売台数など。海外では１２月のレーティングドッグ中国総合ＰＭＩ、１２月の米ＩＳＭ製造業景況感指数など。



出所：MINKABU PRESS