２日の東京株式市場は強弱観対立のなかも、主力株の一角に買い戻しが優勢となり日経平均株価は強含みで推移しそうだ。前日に日経平均は一時１０００円超の下落を示し４万９３００円台まで水準を切り下げたが、きょうは上値は重いものの４万９０００円台半ばで頑強な値動きが想定される。前日の欧州株市場では高安まちまちながらドイツの主要株価指数であるＤＡＸが１％あまりの下げとなったほか、フランスや英国市場なども軟調な値動きとなった。欧州主要６００社を対象に算出された指数であるストックス・ヨーロッパ６００は６日ぶりに反落した。ドイツではエアバスが６％近い下げをみせたことや、ラインメタルなど防衛関連株への売りが投資家心理を弱気に傾けた。米国株市場ではここ上値指向を鮮明としていたＮＹダウがほぼ安値引けとなり６日ぶりに反落、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も軟調だった。今月９～１０日の日程で行われるＦＯＭＣでは追加利下げを決定する可能性が高いとみられていることで、前週は終始強調展開を続けていたが、この日は利益確定売り圧力が表面化した。米長期金利の上昇も足もとの市場センチメントを冷やした。また、ビットコイン価格の下落が顕著となるなか、これも警戒視されたもようだ。東京市場では前日に植田日銀総裁の発言を受け、今月１８～１９日開催の日銀金融政策決定会合で利上げの公算が大きいとの見方が強まり、１０年債利回りの上昇を嫌気する格好で広範囲の銘柄に売りが広がった。ただ、植田日銀総裁の発言では今後の利上げペースが非常に緩やかなものになることも示唆している。引き続き長期金利の動向を横にらみに株式市場は不安定な値動きが予想されるものの、日経平均４万９０００円台前半では押し目買いが優勢となりそうだ。

　１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４２７ドル０９セント安の４万７２８９ドル３３セントと６日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同８９．７７ポイント安の２万３２７５．９２だった。

　日程面では、きょうは１１月のマネタリーベース、１０年物国債の入札、１１月の財政資金対民間収支など。海外では１０月のユーロ圏失業率、１１月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）など。

出所：MINKABU PRESS