２２日の東京株式市場は強弱観が拮抗するなかも目先リバウンド狙いの買いが優勢となり、日経平均株価は反発に転じそうだ。前日まで３営業日続落し計１１００円あまりの下落をみせており、出遅れた向きの押し目買いが想定される。足もとで１ドル＝１４８円台まで円安が進んでいることもあり、４万２０００円台後半のレンジで売り買いを交錯させそうだ。前日の欧州株市場は高安まちまちで、ドイツの主要株価指数であるＤＡＸはほぼ横ばい圏ながら上昇して引けたが、フランスＣＡＣ４０は続落となった。ジャクソンホール会議でのパウエルＦＲＢ議長をはじめとする各国中銀トップの講演内容を確認したいとの思惑が買いを手控えさせる形となった。一方、米国株市場では景気敏感株やハイテク株など幅広い銘柄に利益確定売り圧力が意識され軟調な値動きとなった。個別に注目されていたウォルマート＜WMT＞の四半期決算発表では増収を達成したものの、調整後の１株当たり利益が市場コンセンサスに届かず、４．５％安に売られたことがＮＹダウの下げを助長した。もっともＮＹダウは３日ぶりに反落したとはいえ、下落率は０．３％台にとどまっている。また、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は３日続落となったが、下落率はダウと同様に０．３％台で下値抵抗力も発揮された。半導体関連は冴えず、エヌビディア＜NVDA＞が小幅ながら続落し、終日２５日移動平均線を下回った水準で推移したほか、軟調な銘柄が目立っている。東京市場では、日本時間今晩１１時に予定されるパウエルＦＲＢ議長の講演を前に上値が重い一方、下値も売り込みにくい地合いとなりそうだ。パウエル発言がタカ派的となるのではないかという思惑は根強く、米長期金利が足もと上昇していることは警戒されるものの、為替相場で円安に振れていることは株価の下支え材料となる。

　２１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１５２ドル８１セント安の４万４７８５ドル５０セントと３日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同７２．５５ポイント安の２万１１００．３１だった。

　日程面では、７月の全国消費者物価指数（ＣＰＩ）、７月の全国スーパー売上高など。海外では英小売売上高、ジャクソンホール会議でのパウエルＦＲＢ議長の講演など。

出所：MINKABU PRESS