１０日の東京株式市場は軟調な滑り出しとなった後、下げ幅を一時２９０円まで広げたが、後場終盤に下げ渋る展開となった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比１７４円９２銭安の３万９６４６円３６銭と３日ぶり反落。プライム市場の売買高概算は２０億１８４万株、売買代金概算は４兆７７３８億円。値上がり銘柄数は５２２、対して値下がり銘柄数は１０４０、変わらずは６４銘柄だった。

　ＥＴＦ（上場投資信託）の分配金捻出目的の売り観測が広がり、全体相場の重荷となった。加えて、外国為替市場でドル円相場が一時１ドル＝１４５円台後半まで円高方向に振れ、輸出関連株には逆風が吹く格好となった。トランプ米大統領が８月１日から銅に対して５０％の追加関税を課す方針を表明したことも、買い手控えムードを強める要因となった。一方、９日の米株式市場でエヌビディア＜NVDA＞が最高値を更新し、一時史上初となる時価総額４兆ドル台乗せを達成したことを背景に、半導体関連の一角が買われたほか、小型株への選好姿勢も強まり、東証グロース市場２５０指数は１．４％超高となった。更に、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）＜TSM＞が１０日発表した４～６月期の売上高が市場予想を上回ったことも投資家心理にプラスに働き、全体相場の下支え要因となった。

　個別では、三菱重工業<7011.T>や任天堂<7974.T>が売られ、イオン<8267.T>と東京電力ホールディングス<9501.T>、キオクシアホールディングス<285A.T>が大幅安。ソニーグループ<6758.T>や資生堂<4911.T>が値を下げ、エービーシー・マート<2670.T>とマニー<7730.T>が冴えない展開となり、トヨタ自動車<7203.T>や三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>、住友金属鉱山<5713.T>が軟調。ＳＨＩＦＴ<3697.T>とウイングアーク１ｓｔ<4432.T>が急落した。

　半面、売買代金首位のディスコ<6146.T>と２位のアドバンテスト<6857.T>が頑強。ソフトバンクグループ<9984.T>とソシオネクスト<6526.T>が買われ、ＨＯＹＡ<7741.T>とＳＢＩホールディングス<8473.T>が上値追いの展開となった。また、古野電気<6814.T>とコシダカホールディングス<2157.T>が値を飛ばし、ミスターマックス・ホールディングス<8203.T>が後場終盤に急騰。ＧＭＯインターネット<4784.T>がストップ高に買われた。

出所：MINKABU PRESS