２１日前引けの日経平均株価は前営業日比４２９円９３銭安の３万４３００円３５銭と大幅反落。前場のプライム市場の売買高概算は７億４５４万株、売買代金概算は１兆５６２４億円。値上がり銘柄数は５３４、対して値下がり銘柄数は１０５３、変わらずは４９銘柄だった。

　きょう前場の東京株式市場はリスク回避目的の売りが目立ち、日経平均は前引けで４００円を超える下げとなった。前週末の欧米株市場がグッドフライデーに伴う休場で手掛かり材料難となるなか、目先筋の利食い急ぎの動きが表面化し全体相場を押し下げている。外国為替市場では１ドル＝１４０円台後半までドル安・円高が進んでおり、市場センチメントを冷やしている。トランプ関税への警戒感が拭えないなか、輸出セクターなど中心に売りがかさんでいる。なお、売買代金は１兆５０００億円台と低調。

　個別では川崎重工業<7012.T>、三菱重工業<7011.T>など防衛関連が安く、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクも軟調、ファーストリテイリング<9983.T>も下値を探っている。住友ファーマ<4506.T>が大幅安、スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684.T>などの下げも目立つ。半面、中外製薬<4519.T>は買いが優勢。ニトリホールディングス<9843.T>が高く、ＧＭＯインターネット<4784.T>が値上がり率トップに買われた。日本農薬<4997.T>も物色人気で大幅高となっている。

出所：MINKABU PRESS