14日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を70万株（自己株式を除く発行済み株数の1.30％）、または25億円としており、取得期間は10月15日から来年1月15日まで。株主還元の充実及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を可能とするためとしている。また、同時に発表した8月中間期連結決算が、売上高3136億9300万円（前年同期比3.6％増）、営業利益79億8100万円（同11.4％増）、純利益57億1300万円（同14.3％増）と2ケタ営業増益となったことも好材料視されたようだ。既存店売上高が同3.3％増と伸長したことに加えて、水道光熱費や備品・修繕費の節減などにより販管費比率が22.4％（同0.2ポイント減）と改善したことが寄与した。なお、26年2月期通期業績予想は、売上高6230億円（前期比2.4％増）、営業利益164億円（同2.9％増）、純利益112億円（同1.2％増）の従来見通しを据え置いた。