*16:49JST アドバンテスなど半導体関連株が支える【クロージング】 30日の日経平均は続伸。99.19円高の39513.97円（出来高概算17億5000万株）で取引を終えた。前日の米国株安を背景に朝方は売りが先行して始まり、日経平均は取引開始直後に39221.36円まで水準を切り下げた。円相場が1ドル＝154円台前半へと円高に振れたことも重荷になった。ただ、前日の取引終了後に決算を発表したアドバンテス<6857>が朝安の後、買い直されたことが支援材料となり、他の半導体関連にも買いが波及。日経平均はプラスに転じ、後場に入り39600.93円まで上げ幅を広げる場面もみられた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100に迫り、全体の7割近くを占めた。セクター別では、ゴム製品、その他製品、空運、非鉄金属、水産農林など24業種が上昇。一方、精密機器、その他金融、不動産、機械、化学など9業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテスのほか、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>が堅調で、この3銘柄で日経平均を約153円押し上げた。半面、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、日東電工<6988>が軟調だった。

前日の米国市場は、トランプ政権がエヌビディアの対中販売規制の強化を協議するとの報道を受けてテック株中心に売られ、主要株価指数は下落。東京市場も売りが先行して始まり、日経平均の下げ幅は一時190円を超えた。その後は、半導体関連株が買い直されたほか、「石破茂首相とトランプ米大統領の会談が2月7日の方向で最終調整」と伝わり、トランプ氏から防衛費増強などが求められるとの思惑から三菱重<7011>やIHI<7013>などの防衛関連株も値を上げた。加えて、時間外取引での米国株価指数先物が堅調に推移していることも今晩の米国市場の反発期待を見越した買いも加わり、後場に入ると、日経平均の上げ幅は一時190円に迫る場面があった。

米連邦公開市場委員会（FOMC）通過で投資家の関心は日米企業の決算内容や米国のインフレ動向に移っている。また、米国では30日、2024年10-12月期の実質国内総生産（GDP）が発表される。個人消費が引き続き米国経済の底堅さをけん引する様子が明らかになれば、ドル買いが強まると同時に、円安を背景に日本株にも好影響を及ぼす可能性もあるだけに、GDP統計に注目する向きは多い。

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