*16:23JST 日経平均は続伸、買い先行も大引けにかけて半導体関連株が失速 前日9日の米国株式市場はまちまち。対中通商協議の再開で期待感が広がったほか、NY連銀が発表したインフレ期待率の低下で長期金利が低下したことも好感された。
終盤にかけ、通商協議が明日も継続することが明かになると様子見気配が強まり、ダウは失速し小幅安に転じ、主要指数は高安まちまちで終了した。米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は189.60円高の38278.17円と3日続伸して取引を開始した。朝方から買い手優勢となり前引けにかけて上げ幅を広げる展開となり、米中の貿易協議が進展するとの期待が投資家心理の支えとなるなか、東京市場のハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。また、米長期金利や円相場が落ち着いた動きだったことも安心感を誘った。ただ、14時ごろに発表された台湾TSMCの5月月次売上高が前年同月比で大幅増となった一方で、前月比では約8%減となったことを受けて国内の半導体関連株が後場急激に失速。日経平均株価も上げ幅を縮小して取引を終了した。

　大引けの日経平均は前日比122.94円高の38211.51円となった。東証プライム市場の売買高は15億9049万株、売買代金は4兆661億円だった。業種別では、海運業、精密機器、鉱業が上昇した一方で、保険業、倉庫・運輸関連業、銀行業が下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は41％、対して値下がり銘柄は54％となっている。

　個別では、ソフトバンクグループ<9984>、サンリオ<8136>、任天堂<7974>、ディー・エヌ・エー<2432>、トヨタ自動車<7203>、信越化学<4063>、リクルートHD<6098>などが上昇した。そのほか、今期2ケタ増益見通しや高い中計目標などを好感されたＢガレジ<3180>が大幅高、双葉電子工業<6986>、住友ファーマ<4506>、GMOインターネット<4784>、などが値上がり率上位となった。

一方、ディスコ<6146>やアドバンテスト<6857>、東エレク<8035>など半導体関連株が軟調に推移した。また、ソニーグループ<6758>、ファーストリテ<9983>、三菱商事<8058>、川崎重工業<7012>、三菱重工業<7011>、IHI<7013>、フジクラ<5803>、日立<6501>、みずほFG<8411>などが下落した。ほか、ファーマフーズ<2929>、フルヤ金属<7826>、YTL<1773>などが値下がり率上位となった。
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