１０日の取引終了後に発表した２６年１２月期の連結業績予想について、売上高２１００億円（前期比３．９％増）、営業利益４５億円（同４．６％増）、純利益８６億円（同２．６倍）を見込み、年間配当予想を前期比２０円増の９４円としたことが好感されている。

　国内で環境配慮型商品や社会課題解決型商品などの拡販によるトップラインの押し上げを狙うほか、中国で上海以外の地域での温水機器の販売拡大と厨房分野の強化、固定費削減の継続により収益の安定化を図る。また、北米エリアで業務用機器の販売拡大やエネルギーシフトに対応したヒートポンプ商材の取り組みを強化し黒字継続を目指すとしている。なお、最終利益は政策保有株の売却による特別利益計上を予定している。

　同時に発表した２５年１２月期決算は、売上高２０２０億４９００万円（前の期比０．１％減）、営業利益４３億円（同７９．５％増）、純利益３３億５８００万円（同２３．４％減）だった。

　また、上限を５５万株（自己株式を除く発行済み株数の１．２０％）、または１０億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視されている。取得期間は２月１２日から１２月３１日までで、資本構成の改善による資本効率の向上と株主還元の強化を図ることが目的としている。