*16:30JST 米国株の上昇や円安進行を受けて38000円台回復【クロージング】 9日の日経平均は続伸。346.96円高の38088.57円（出来高概算13億4000万株）と7営業日ぶりに38000円台を回復して取引を終えた。前週末の米国株の上昇や1ドル＝144円台後半まで進んだ円安を映して買いが先行。38000円を回復して始まると、前場中盤には38178.01円まで上値を伸ばした。ただ、米中交渉での協議進展への期待感はあるものの、どのような形でまとまるのか見極めたいとの見方もあり、積極的な上値追いの動きは限られた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が800を超え、やや値上がり数が上回った。セクター別では、医薬品、その他製品、銀行、電気機器、情報通信など22業種が上昇。一方、パルプ紙、鉄鋼、金属製品、海運など10業種が下落。ゴム製品は変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、中外薬<4519>が堅調だった。半面、エムスリー<2413>、オリンパス<7733>、トレンド<4704>、京セラ<6971>が軟化した。

6日の米国市場では。5月の雇用統計の結果を受けて米景気後退懸念が薄れたことが支援材料になったほか、「中国のレアアース輸出認可」報道なども刺激材料になった。これを受け、週明けの東京市場はリスク選好ムードが優勢となった。また、東京時間に入っても円安が進み、1ドル＝144円90銭台と円安が進展したことも投資家心理を好転させ、日経平均の上げ幅は一時400円を超えた。米景気の減速懸念が後退していることから米長期金利が上昇しているため、融資利ざやの改善期待を材料にメガバンクなど金融株にも投資資金が向かった。

日経平均は38000円台を回復したものの、上値の重い展開となった。米中協議がどのようにまとまるのか見極めたほか、今週は11日に米消費者物価指数（CPI）、13日に米ミシガン大学の消費者信頼感指数などの発表が控えており、米景気の底堅さを確認できる内容になるのか見定めたいと考える向きも多い。また、来週には日米の金融政策決定会合が開かれる予定など積極的に上値を買い上がる雰囲気にはならなそうなため、目先は38000円台を固める動きとなりそうだ。

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