ＮＴＴドコモは、他社に比べて割高だったスマートフォン端末の販売価格を大幅に引き下げるそうです。

あまり販売していなかった「実質０円」の端末も積極的に投入する構えで、各社が従来型の携帯電話でしのぎを削った実質０円の競争が、スマホを舞台に展開されるようです。

ドコモのスマホの販売価格は実質２万～２万５千円で、他の携帯電話会社の１万～１万５千円より割高となっているようです。

ドコモは月額利用料の割引プランの割引率を拡大して、販売価格を引き下げるそうです。

ドコモの山田社長は「実質０円の端末があってもいい」と述べ、大幅な割引率で利用者の負担価格を実質０円とする端末も積極的に投入するようです。

ドコモでは、「番号持ち運び制度」により、他社端末への転出超過が続いており、ドコモからの転出者の８割が「端末価格の安さ」を理由に挙げたといい、実質価格の引き下げで競争力を強化するようです。

スマホ端末では平成21年、ソフトバンクモバイルが、米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ」を実質０円で販売し、契約数を伸ばしたことに対抗し、ＫＤＤＩ（ａｕ）も実質０円の端末を投入したとのことです。

携帯３社の決算が出揃った時にも少し書きましたが、スマートフォンをこれから買おうと思っている人にとっては朗報ですね。